はじめまして、三田達夫と申します。
現在、私は冒頭でもお伝えしたような、ある限られた企業および個人だけが、確固たる公的な保護のもと占有している、ある「無形資産」の一部を複製し、そこからの二次的な権利所得を得ることで生計を立てています。
本格的にこれを始めたのは、まだ数カ月前ですが、このサイトを作成している2024年の3月時点で、以下のようなインセンティブ報酬を、実際に手にすることができるようになっています。
2024年2月度 28,3324円
2024年 1月度 243,324円
金額的には、そこまでのものではありませんが、現在、私は上記のような金額を完全なインセンティブ報酬（権利所得）として受け取ることができています。
つまり、この報酬は何かの「労働」や「業務」の対価などではなく、ある無形資産の「所有者」となり、その「所有権」を有していることによるインセンティブが、2024年度の1月と2月の集計分で、上記のような金額に上っていたという事です。
冒頭でもお伝えしたように、このビジネスモデルでは、現時点で3000を超える数の企業および個人が、公的な保護のもとで占有している、ある「無形資産」を合法的に「複製」していきます。
つまり、その「複製」の対象となるような無形資産は、現時点で3000という数を超えていることです。
そして、その全てを、このビジネススキームにおける、合法的な「複製」の対象とすることができるようになっています。
現状、私が「複製」を終えているのは、その中の100ほど（全体の30分の1以下）の無形資産に過ぎない範囲のため、まだまだその伸びしろの方が遥かに大きい状況にあります。
よって、私が複製した無形資産１つあたりから受け取っている１カ月間のインセンティブの平均額は、先月度（2024年2月度）を対象とする場合、以下のような金額ということになります。
283,324円（2024年度インセンティブ総額） ÷ 100（無形資産数）
＝ 2,833円／月（無形資産１つあたりの平均インセンティブ／１カ月あたり）
このインセンティブ報酬の単価は個々の無形資産によっても、その月によっても異なってくるのですが、平均的な水準は、上記の通り、１つあたり3,000円／月ほどとなります。
実際には月に10,000円近いインセンティブを生んでいるものもあれば、1,000円ほどというものもありますが、平均的な水準は月に3,000円ほどになるということです。
以下、私が実際に無形資産を「複製」した数と、それに伴うインセンティブ報酬の金額を時系列にしたものです。
複製した無形資産の累計総数（無形資産の所有数）：14
（2023年 9月度 63,324円
複製した無形資産の累計総数（無形資産の所有数）：36
（2023年10月度 103,188円）
複製した無形資産の累計総数（無形資産の所有数）：51
（2023年11月度 153,348 円）
複製した無形資産の累計総数（無形資産の所有数）：69
（2023年12月度 200,587円）
複製した無形資産の累計総数（無形資産の所有数）：85
（2024年 1月度 243,324円）
複製した無形資産の累計総数（無形資産の所有数）：102
（2024年 2月度 283,324円）
2023年の9月から、1カ月あたり15～20ほどのペースで無形資産の複製を行い、その所有数に準じて、インセンティブ報酬も順調に増え続けているのが、お分かり頂けると思います。
このように、このビジネスモデルでは、ある限られた企業および個人だけが、確固たる公的な保護のもと占有している、ある「無形資産」の一部を複製していくことで、このようなインセンティブ報酬をどんどん増やしていくことができます。
そして、そんな「権利所得」を、すでに確立されている確固たる「無形資産」を対象とした上で、ほぼツール任せの「自動生成」によって、その一部を次々と複製していく事ができるようになっているんです。
その無形資産の一部を合法的に複製する上で、技術的に高度な工程や作業は、実質的に全て、それをほぼ自動的に行える無料の「ツール（ソフトウェア)」や「アプリケーション」で行えるということです。
月々1,000～10,000円、月間3,000円ほどが水準となる「権利所得」を生み出す無形資産の生成（複製）に、具体的にどれくらいの手間がかかるのか。
そして、その「複製作業」は難しいものではないのか。
重要なのは、そこに尽きるのではないかと思いますが、すでにお伝えした通り、実際に無形資産の一部を複製していく作業は、ほぼ「ツール任せ」で行っていくことができます。
その複製作業に適した「ツール（ソフトウェア）」や「アプリケーション」を利用していく事で、本来は高度な技術などが必要となる工程などはすべて、それらによって実質的に「自動」で行えるようになっているわけです。
ただ、第３者の所有する無形資産の一部を、自らがその所有権を有する形で複製していくには、その対象となるツールをまる１日ほど稼働させる必要があります。
ツールそのものは自動で稼働し続けますので、その間にツールの操作、管理、監視を行うような必要は全くありません。
ですが、１つの無形資産から、その一部を自らがその所有権を有する形で複製するまでには、どうしても１日から２日ほどの所要時間を要することになります。
私の無形資産の所有総数（複製した数）が、１カ月あたり１５～２０ほどの数となっているのは、そのような複製時における自動生成の所要時間が関係しているということです。
これはあくまでも既に権利者（個人または企業）を有している特定の無形資産を対象に、その一部を自らが権利者となる形で複製する際に要する所要期間となっています。
その際の権利者となるのは個人名義、法人名義、どちらでも可能となっていますが、
このような制約が前提となりますので、複数のツールを同時に稼働させられるような体制（複数のパソコンを同時稼働させるなど）を有していても、複製した無形資産の権利者となる個人、または法人が複数名いなければ意味がありません。
よって、その「権利者」となる法人（インセンティブを受け取れる法人名義の銀行口座が必要）を有していれば、個人名義と併せて、２つのツールを同時に稼働できる環境があれば、
これらを同時に行い、１カ月あたり40ほどの資産を形成（複製）していく事も可能ということです。
現在、公的な保護のもと、この無形資産を占有している企業、個人は、そのデータベースとなる情報源から確認できるだけでも2022年の集計時点で悠に3000という数を超えています。
このような無形資産が、現在のような「公的な保護」を受けられるようになった上で、現在のような形で、それをデータベースなどで確認できるようになったのは2000年代に入ってからです。
その上で、上記の通り、2012年には、その公的保護を受ける権利者の数は2000名を超え、それ以降も、その個人、企業の権利者数は右肩上がりに増え続けています。
そして、以下は、その無形資産からのインセンティブ報酬の年間総額の推移を集計したものですが、一目見て分かる通り、その権利者数の増加と共に、その総額も右肩上がりに増え続けています。
2023年度の年間総額はついに2000億円の大台を超えているため、この無形資産の権利者は、確固たる公的な保護のもと、年間規模で数千万円から億単位の権利収入を、その無形資産を介して享受している状況にあるということです。
そして、この「インセンティブビジネス」がこうして伸び続けている最大の要因は、私が行っているような「二次的な無形資産の生成」に伴い、その大元の無形資産の権利者が受け取れるインセンティブが「底上げ」されることにあります。
その大元となる無形資産から「二次的な無形資産が生成される」という事自体に、その大元の権利者におけるメリットが存在するということです。
だからこそ、某機関のデータベース上には、その無形資産の権利者の大半が、その情報を公開しています。
その権利者側としては、より多くの「二次的な無形資産の形成」が、自らの利益に結び付くようになっているわけです。
よって、私がすでに二次的な資産を複製している無形資産であっても、また別の人が、同じ無形資産を対象とする二次的な資産を複製していくことが可能となっています。
そのような「二次的な権利者」が増えるほど、大元の権利者のインセンティブも底上げされていきます。
つまり、このビジネスモデルは、特定の無形資産に対する二次的な複製資産を１つしか生成できないというような制約などは、一切存在しません。
限られた無形資産を奪い合って複製するというものではなく「縦（一次と二次）」にも「横（二次的な権利者同士）」にも、それらを競合して奪い合うような要素は存在しないビジネスモデルになっているということです。
よって、このビジネスモデルは、公的な保護のもとで、その無形資産のインセンティブを占有していく大元の権利者こそが、最もその恩恵を享受できるようになっています。
以下を見ても一目瞭然でお分かり頂ける通り、その権利を数年に渡って占有し続けているような人は悠に億単位のインセンティブ報酬を受け取り続けている状況にあります。
ただ、公的機関の保護を受けた上で、その大元の無形資産の権利者となる事は、決して容易なことではありません。
ひと昔前なら、その権利者となれる余地もまだ十分にあったのが実情かと思いますが、今は、現在の権利者達が、それこそ「公的保護」のもと、その権利をほぼ独占している状況にあります。
つまり、何の後ろ盾もない私のような一般個人が、１から、その大元の無形資産の権利者となるのは、ほぼ不可能に近いのが実情です。
ですが、その無形資産の一部を、ほぼそのまま「複製する」という手段で、その二次的な無形資産の権利者となっていく事は、さほど難しいことではありません。
私自身、それをほぼツール任せの「自動化工程」によって、行っていく方法を確立したため、まさに、その「量産体制」を作り出す事に成功したわけです。
その大元となる無形資産は、今や、ほとんどの人にとって、然るべき公的保護のもと、その権利者となるのは、非常に難易度が高く、ほぼ不可能に近いのが実情です。
ですが、本来、その二次的な無形資産の生成にも、それなりの費用や技術、労力や手間を要するため、あえて「二次的な無形資産の生成に特化している」という人はあまりいません。
むしろ大抵の人は、何とか、その大元の無形資産の権利者側になろうとするものの、やはり、そのハードルの高さに挫折している傾向にあるのが実情です。
その無形資産の二次的なインセンティブを狙った上で、このビジネスに参入しているような人はそう多くはありません。
少なくとも「その一部をそのまま複製する」という方法で、二次的な無形資産を私のように次々と「量産」しているような人は、ほぼ少ないと思います。
つまり、今回、私がご案内するノウハウ（ビジネススキーム）において、高い価値を伴っているのは「その二次的な無形資産をほぼツール任せの複製工程で量産できる」というところにあるという事です。
私が確立している「無形資産の一部を複製していく方法」は、以下のような２つのツールとアプリケーションを利用することで、その複製工程をほぼ「自動化」することができるようになっています。
合法的な範囲で無形資産の一部を抽出する「抽出用ソフトウェア」（windous、Mac対応）
その無形資産は公的保護の対象となっているため、その「全て」を複製し、営利目的で利用する行為は「権利者侵害」となってしまいます。
ただ、その中には権利者侵害の対象とはならない「二次的な複製利用が可能な部分」があります。
そのような「二次的な複製利用が可能な部分」の複製・使用に関しては法的な許容範囲が認められているということです。
このソフトウェアでは、そのような「二次利用が可能な部分」のみを抽出したものをファイル保存していくことができるようになっています。
この「抽出用ソフトウェア」で、無形資産の一部を「抽出ファイル」という形で保存し、そのファイルから二次的な無形資産を複製していきます。
この抽出ソフトウェアは、パソコンへのインストールが必要なソフトウェアであり、windows版、Mac版、いずれも無料で利用することができるようになっています。
抽出ファイルから二次的な無形資産を生成する無料の「自動生成ツール」（スマホ対応アプリケーション有）
この「自動生成ツール」では、先立つ「抽出用ソフトウェア」を介して抽出保存したファイルを指定することで、そのファイルをもとに二次的な無形資産を自動生成する為に必要不可欠なものです。
ただ、この「自動生成」の工程においては、一度に複数の抽出ファイルを選択することはできないため「抽出ファイルの選択 → 自動生成」という工程を数回に分けて行う必要があります。
自動生成の対象となる抽出ファイルは、大元の無形資産によって数が異なりますが、目安としては５～１０程度の抽出ファイルとなります。
よって、この「抽出ファイルの選択 → 自動生成」の工程は、そのファイルの数だけ行っていくことになります。
１つの抽出ファイルを対象とする自動生成は２～３時間ほどが目安となるため、１つの無形資産から抽出した５～１０の抽出ファイル全てを対象とする工程を終えるまでには１～２日ほどの時間を要するということです。
もちろん、二次的な無形資産の自動生成そのものはツールがすべて自動的に行ってくれるため、その間、ツールの操作や監視が継続的に必要ということは一切ありません。
あくまでもツールを動作させるための「対象ファイルの選択 → 自動生成」の工程が、その数回分、必要になるということです。
この「自動生成ツール」はスマートフォン用の無料アプリケーションをインストールすることで、スマートフォンの端末からでも、その「自動生成」を行っていくことが可能となっています。
その場合は、先立つ「抽出ソフトウェア」を介して抽出した抽出ファイルのみをスマートフォンの端末の方へ移動（保存）して作業を行えます。
よって、無形資産の一部を構成する抽出ファイルをスマートフォンの端末に保存することで、それ以降の「自動生成」の工程は、スマートフォンの端末を使って行っていくことも可能ということです
私が実際に利用しているツール（ソフトウェア）、アプリケーションは上記の２つのみであり、これらは、いずれも「無料」で利用できるものになっています。
よって、このビジネススキームにおいては、上記のようなツールの利用を含めて、一切の初期費用や継続費用を要することはありません。
そういった点においては、一切のリスクを伴うことなく、ノーリスクな状態で参入できるビジネスモデルになっています。
つまり、このビジネスで受け取れるインセンティブ報酬は、その全てが自分自身の利益（所得）になるということです。
このインセンティブビジネスにおいて、実際に二次的な無形資産を複製し、そこからインセンティブを受け取っていくまでの具体的な流れは、以下のようになっています。
このインセンティブビジネスにおける権利収入は、１カ月間集計でそのインセンティブの総額を随時、その無形資産のデータベースを管理、公開しているサイト上で確認することが可能です。
そして、その報酬は、各月ごとに集計されたインセンティブ報酬が、その翌々月の２０日前後をめどに、振込手数料を差し引いた全額が、各月ごとに毎月、入金されます。
自動生成ツールによって生成（複製）していった二次的な無形資産がデータベース化されていくごとに、そのインセンティブ報酬は毎月のように増えていく形になるということです。
ここであなたが気にかかるのは、ただ二次的な無形資産を生成（複製）していく「だけ」で、それ以上は何もしなくても、本当にそのようなインセンティブ（報酬）を受け取れるのかどうか。
また、そのインセンティブ（報酬）を得るために、何らかの不確定な要素や、実際に報酬を受け取るための条件などが無いのかどうか、だと思います。
結論から言えば、このビジネスモデルでは、その二次的な無形資産のデータベース化のみを行っていけば、それ以外の何らかの工程が必要になることは一切ありません。
嘘、偽りなく、ほぼツール任せの無形資産の生成（複製）とデータベース化のみが「インセンティブ」を受け取るための必要工程に他ならないということです。
よって、このビジネスで複製していく無形資産は「ウェブサイト」や「ホームページ」といった類のものではありませんので、そういったものへの集客などを行う必要も一切ありません。
ゆえに、その無形資産を介して、何かの商品やサービスを販売、紹介、アフィリエイトなどを行ういう事も一切ございません。
そのような不確定な要素は一切無関係な確固たる「無形資産」から、堅実なインセンティブ報酬を継続的に受け取っていくことが可能なビジネスモデルということです。
また、このインセンティブビジネスは、いわゆる「二次的著作物を作って稼ぐ」というものではないため、これは「著作権の二次利用」といったものも全く異なります。
少なくとも、この方法で作り出す「無形資産」と、その大元となる無形資産は「一次著作物」と「二次的著作物」という関係性、位置付けになるものではありません。
よってこのビジネスは、書籍、音楽、動画などの「一次著作物」に対して、その類の二次的な著作物を作成するようなものではないということです。
そもそも素人が書籍、音楽、動画などをもとに二次的な著作物を作ったところで、そのようなものをもとに権利所得を得るというのはあまりにもハードルが高過ぎます。
あくまでも２つのツール・アプリケーションを利用した無形資産の「複製」のみが、その必要工程となるため、このビジネスでは、文章の作成・入力といった作業が伴うこともありません。
その大元となる「無形資産」そのものが、そういった書籍、音楽、動画といった類のものではないため、これはそのような「無形資産」とは全く異なるものということです。
そして今回のご案内では、私自身がこの数か月間で実際に１００を超える二次的な無形資産を量産し、現在も進行形でそれを継続しているノウハウを、以下のようなコンテンツを介して共有させて頂きます。
（提供コンテンツ１）
無形資産「複製」の手引き（テキストコンテンツ）
（共有コンテンツ２）
合法的な範囲で無形資産の一部を抽出する「抽出用ソフトウェア」
（windous、Mac対応）の無料ツールをコンテンツ内で ご案内します。利用方法や使い方は簡単ですが無形資産「複製」の手引き（テキストコンテンツ）にて図解説で操作手順を詳しく解説しています。
（共有コンテンツ３）
抽出ファイルから二次的な無形資産を生成する「自動生成ツール」
（スマホ対応、MAC,Windows対応）の無料ツールをコンテンツ内でご案内します。利用方法や使い方は簡単ですが無形資産「複製」の手引き（テキストコンテンツ）にて図解説で操作手順を詳しく解説しています。
私が実際に行っている「二次的な無形資産の量産」は、上記３点のコンテンツを手にすることで、すぐにでも同じ工程を進めていくことが出来ます。
その内容的には、マニュアルに目を通しながらでも進められる工程となっていますので、本日中にでも、１つ目の無形資産を生成し、データベース化していく事さえ可能なはずです。
これらを手にすることで、あなたはすぐにでも以下のような恩恵の全てを受けられるということです。
すでにお伝えした通り、このインセンティブビジネスにおける権利収入は、１カ月分の集計総額が、その翌々月２０日をめどに入金されます。
よって、お申込み後、すぐに無形資産の複製を行っていただければ、その翌々月２０日には、間違いなく、その数に応じたインセンティブ報酬を受け取れるはずです。
まずは実際に無形資産を複製して頂き、そして、そこから得られるインセンティブ報酬を実際に受け取っていただく。
そこからどれくらいの二次的な無形資産の「複製」と「量産」を行うかは、ご本人次第ですが、少なくとも、初月度のインセンティブ報酬の入金段階までは、全ての参加者様にクリアしていただこうと思っています。
よって、今回のコンテンツには「インセンティブ初入金までのサポート保証」もお付けいたします。
今回のインセンティブビジネスの進行や、各ソフトウェアやツール・アプリケーションのご利用に伴い、不明な点、ご質問等のサポート依頼がございましたら、インセンティブ報酬の「初入金」が確認いただけるまで、２４時間対応の専用のライン窓口にて、回数無制限のサポートに対応させていただきます。
このような「無制限」のサポートを提供できるのは、このビジネスモデルなら、全ての参加者様がまず間違いなく、私と同じように「稼げる」ということに絶対の自信を持っているからに他なりません。
その「再現性」に関しては、限りなく１００％と断言しても良いくらいだと思います。
決して、今月、来月にウン百万円を稼ぎ出せるというようなノウハウではありませんが、必要な工程をしっかりと踏んで頂ければ、初月から数万円ほどの収入を得ることは十分に可能です。
あとは、あなたがどれくらいの継続収入を望むかですが、それに伴う作業を繰り返し行っていただければ、私と同様に２～３カ月で十数万円ほどのインセンティブに相当する無形資産は間違いなく構築できるはずです。
すでにお見せした通り、公的な保護のもと、この「無形資産」を占有している企業、個人は、そのデータベースとなる情報源から確認できるだけでも2022年の集計時点で悠に3000という数を超えています。
そして、このインセンティブビジネスにおける無形資産からの権利収入も、その権利者数の増加と共に右肩上がりに増え続けています。
この「客観的な事実」と「公的な保護」という確固たる後ろ盾からも、このビジネスの将来性、継続性は十分に裏付けられています。
その「再現性」も含めて、ここまで「堅い」ビジネスモデルは、そうは無いと思いますので、是非、すぐにでも、あなたが権利を有する「資産」の構築を始めてください。
どれくらい稼ぐことができるビジネスですか？
私が複製した無形資産１つあたりから受け取っている１カ月間のインセンティブの平均額は、先月度（2024年2月度）を対象とする場合、以下のような金額となります。
283,324円（2024年度インセンティブ総額） ÷ 100（無形資産数）
＝ 2,833円／月（無形資産１つあたりの平均インセンティブ／１カ月あたり）
このインセンティブ報酬の単価は個々の無形資産によっても、その月によっても異なってくるのですが、平均的な水準は、上記の通り、１つあたり3,000円／月ほどとなります。
実際には月に10,000円近いインセンティブを生んでいるものもあれば、1,000円ほどというものもありますが、平均的な水準は月に3,000円ほどになるということです。
そのようなインセンティブを生み出す無形資産を、ほぼツール任せの「複製」という工程から、以下のような形で「量産」していく事ができるようになっています。
受け取れるインセンティブ報酬はどのように確認・入金されますか？
このインセンティブビジネスにおける権利収入は、１カ月間集計でそのインセンティブの総額を随時、その無形資産のデータベースを管理、公開しているサイト上で確認することができます。
そして、その報酬は、各月ごとに集計されたインセンティブ報酬が、その翌々月の２０日をめどに、振込手数料を差し引いた全額が、各月ごとに毎月、入金されます。
受け取れるインセンティブ報酬に上限はありますか？
あくまでも既存の無形資産の「複製」がインセンティブ報酬を受け取るための前提となりますので、無限に量産が可能というものではありません。
とは言え、現在、公的な保護のもと、この無形資産を占有している企業、個人は、そのデータベースとなる情報源から確認できるだけでも2022年の集計時点で悠に3000という数を超えています。
どのような作業が必要となりますか？
実際に必要となる工程は、無形資産の一部をほぼツール任せの自動工程で複製していく作業のみとなります。
ほぼツール任せという点においては、ツールを動作させるための幾つかの指定作業のみ、手動で行う必要があるため、基本的には、そのような「ツールを動作させるための作業」のみが、その必要工程となります。
それ以外の何らかの工程が必要になることは一切ありません。
よって、このビジネスは、何かの「労働」や「業務」の対価などではなく、規定の無形資産の「所有者」となり、その「所有権」を有しているのみで、それに準じたインセンティブを受け取ることができるということです。
初期費用、または継続的な費用を要する工程などはありますか？
私が実際に利用しているツール（ソフトウェア）、アプリケーションは、いずれも全て「無料」で利用できるものになっています。
よって、このビジネススキームにおいては、上記のようなツールの利用を含めて、一切の初期費用や継続費用を要することはありません。
そういった点においては、一切のリスクを伴うことなく、ノーリスクな状態で参入できるビジネスモデルになっています。
利用するツール・ソフトウェアはMacに対応していますか？
私がご案内するノウハウでは、２つのツール（ソフトウェア）、アプリケーションを利用しますが、いずれもwindous、Macの両方に対応しています。
パソコンは必要ですか？
合法的な範囲で無形資産の一部を抽出する「抽出用ソフトウェア」は、パソコンにインストールする形のソフトウェアとなっていますので、こちらの工程にはパソコンが必要となります。
スマートフォンでもできますか？
抽出ファイルから二次的な無形資産を生成する「自動生成ツール」はスマートフォン用の無料アプリケーションをインストールすることで、スマートフォンの端末からでも、その「自動生成」を行っていくことが可能となっています。
その場合は、先立つ「抽出ソフトウェア」を介して抽出した抽出ファイルのみをスマートフォンの端末の方へ移動（保存）して作業を行えます。
よって、無形資産の一部を構成する抽出ファイルをスマートフォンの端末に保存することで、それ以降の「自動生成」の工程は、スマートフォンの端末を使って行っていくことも可能となっています。
文章の作成や入力などが伴うような工程はありますか？
文章を作成、入力していくような工程はとくにありません。
必要な作業はあくまでも「無形資産の一部を複製していく工程」であり、その工程はほぼツール任せの自動工程のみで完結できるようになっています。
一日あたり、どれくらいの作業時間が目安となりますか？
ツールを利用した「自動生成」の工程においては、一度に複数の対象ファイルを選択することはできないため「対象ファイルの選択 → 自動生成」という工程を数回に分けて行う必要があります。
自動生成の対象となるファイルは、大元の無形資産によって数が異なりますが、目安としては５～１０程度のファイル数となります。
よって、この「対象ファイルの選択 → 自動生成」の工程は、そのファイルの数だけ行っていくことになります。
１つの抽出ファイルを対象とする自動生成は２～３時間ほどが目安となるため、１つの無形資産から抽出した５～１０の抽出ファイル全てを対象とする工程を終えるまでには１～２日ほどを要する事になります。
ただ、二次的な無形資産の自動生成そのものはツールがすべて自動的に行ってくれるため、その間、ツールの操作や監視が継続的に必要ということは一切ありません。
あくまでもツールを動作させるための「対象ファイルの選択 → 自動生成」の工程が、その数回分、必要になるということです。、
インセンティブの対象となる無形資産を短期間で一気に複製・量産することはできますか？
第３者の所有する無形資産の一部を、自らがその所有権を有する形で複製していくには、その対象となるツールをまる１日ほど稼働させる必要があるため、どうしても１日から２日ほどの所要時間を要することになります。
現に私の無形資産の所有総数（複製した数）が、１カ月あたり１５～２０ほどの数となっているのは、そのような複製時における自動生成の所要時間が関係しているということです。
複数のパソコン、スマートフォンを同時に稼働することで無形資産の複製・量産効率を高められますか？
１つのツール、一度の複製工程で対象とできる無形資産は１つのみであり、また、その複製工程で対象とできる権利者も特定の個人または法人のみとなります。
このような制約が前提となりますので、複数のツールを同時に稼働させられるような体制（複数のパソコンを同時稼働させるなど）を有していても、複製した無形資産の権利者となる個人、または法人が複数名いなければ意味がありません。
よって、もし権利者として立てられる法人（インセンティブを受け取れる法人名義の銀行口座が必要）を有していれば、個人名義と併せて、２つのツールを同時に稼働できる環境があれば、
・権利者を個人とする形の無形資産の複製（ツールのフル稼働で１カ月あたり20の資産形成）
・権利者を法人とする形の無形資産の複製（ツールのフル稼働で１カ月あたり20の資産形成）
これらを同時に行い、１カ月あたり40ほどの資産を形成（複製）していく事も可能となっています。
集客、販売、アフィリエイトなどが必要となるものですか？
このビジネスで複製していく無形資産は「ウェブサイト」や「ホームページ」といった類のものではありませんので、そういったものへの集客などを行う必要も一切ありません。
ゆえに、その無形資産を介して、何かの商品やサービスを販売、紹介、アフィリエイトなどを行ういう事も一切ございません。
そのような不確定な要素は一切無関係な確固たる「無形資産」から、堅実なインセンティブ報酬を継続的に受け取っていくことが可能なビジネスモデルということです。
複製の対象となる無形資産の情報はどこで確認できますか？
複製の対象となる無形資産はすべて、そのデータベースとなっている情報源をウェブ上から確認できるようになっています。
無形資産の複製に対して「違法性」や「権利者侵害」に問われることはありませんか？
その無形資産は公的保護の対象となっているため、その「全て」を複製し、営利目的で利用する行為は「権利者侵害」となってしまいます。
ただ、その中には権利者侵害の対象とはならない「二次的な複製利用が可能な部分」があります。
そのような「二次的な複製利用が可能な部分」の複製・使用に関しては法的な許容範囲が認められているということです。
限られた無形資産の奪い合いや複製の競合などは起きませんか？
このインセンティブビジネスでは、私がすでに二次的な資産を複製している無形資産であっても、また別の人が、同じ無形資産を対象とする二次的な資産を複製していくことが可能となっています。
そのような「二次的な権利者」が増えるほど、大元の権利者のインセンティブも底上げされていきます。
つまり、このビジネスモデルは、特定の無形資産に対する二次的な複製資産を１つしか生成できないというような制約などは、一切存在しません。
限られた無形資産を奪い合って複製するというものではなく「縦（一次と二次）」にも「横（二次的な権利者同士）」にも、それらを競合して奪い合うような要素は存在しないビジネスモデルになっているということです。
その無形資産とは二次的な著作物などですか？
このインセンティブビジネスは、いわゆる「二次的著作物を作って稼ぐ」というものではないため、これは「著作権の二次利用」といったものも全く異なります。
少なくとも、この方法で作り出す「無形資産」と、その大元となる無形資産は「一次著作物」と「二次的著作物」という関係性、位置付けになるものではありません。
よってこのビジネスは、書籍、音楽、動画などの「一次著作物」に対して、その類の二次的な著作物を作成するようなものではないということです。
そもそも素人が書籍、音楽、動画などをもとに二次的な著作物を作ったところで、そのようなものをもとに権利所得を得るというのはあまりにもハードルが高過ぎます。
あくまでも２つのツール・アプリケーションを利用した無形資産の「複製」のみが、その必要工程となるため、このビジネスでは、文章の作成・入力といった作業が伴うこともありません。
その大元となる「無形資産」そのものが、そういった書籍、音楽、動画といった類のものではないため、これはそのような「無形資産」とは全く異なるものということです。
公的な保護を受けた上で、大元の無形資産の権利者になることは可能ですか？
このビジネスモデルは、公的な保護のもとで、その無形資産のインセンティブを占有していく大元の権利者こそが、最もその恩恵を享受できるようになっています。
ただ、公的機関の保護を受けた上で、その大元の無形資産の権利者となる事は、決して容易なことではありません。
ひと昔前なら、その権利者となれる余地もまだ十分にあったのが実情かと思いますが、今は、現在の権利者達が、それこそ「公的保護」のもと、その権利をほぼ独占している状況にあります。
よって、何の後ろ盾もない一般個人が、１から、その大元の無形資産の権利者となるのは、ほぼ不可能に近いのが実情です。
本当に私でも稼げますか？もう少し具体的な内容が知りたいです。
まず本ノウハウはビジネスである以上、お客様の未来を保証するものではありません。また内容に関しても具体的に話をするとそれだけでも実践が可能になる可能性がある為、一切明かさずに公開をしています。現時点で不安を感じるお客様は購入をお控え下さい。想像したノウハウとの食い違いなどでの返品や交換もしておりませんので了承の上で検討をしてください。
今後の将来性、継続性も期待できそうなビジネスですか？
現在、公的な保護のもと、この無形資産を占有している企業、個人は、そのデータベースとなる情報源から確認できるだけでも2022年の集計時点で悠に3000という数を超えています。
そして以下は、このインセンティブビジネスにおける無形資産からの権利収入の年間総額の推移を集計したものですが、一目見て分かる通り、その権利者数の増加と共に、その総額も右肩上がりに増え続けています。
2023年度の年間総額はついに2000億円の大台を超えている状況にあり、これらの無形資産の権利者は、確固たる公的な保護のもと、年間規模で数千万円から億単位の権利収入を、その無形資産を介して享受している状況にあります。
この「客観的な事実」と「公的な保護」という確固たる後ろ盾からも、このビジネスの将来性、継続性は十分に裏付けられていると思います。
私自身、月に１５から２０ほどのペースで、二次的な無形資産の量産を継続していますので、このペースは今後も継続していこうと思っています。
そのような前提で、今後、量産を重ねていった無形資産全てからのインセンティブ報酬の推定額は以下のような金額になっていきます。
今年の３月には１カ月あたりのインセンティブは３０万円を超え、７月には月収５０万円の大台に乗ります。
２０２３年９月の参入からは１０カ月ほどを要していますが「１０カ月で月収５０万円の権利収入を手堅く達成できるビジネス」など、そうはありません。
何より、このビジネスが「おいしい」のは、私が継続的に行っていることは、あくまでも「新たな権利収入を生み出す無形資産の生成（複製）」であり、すでに権利を有している無形資産からのインセンティブは、それとは無関係に受け取れているという点です。
私自身、このビジネスを本業にしてやっていこうと決断し、それまでの本業（と言っても飲食店のアルバイトでしたが）を辞めたのは、今年に入ってからですが、今は先々の収入の継続性が十分に見えているため、お金に対するストレスがほとんど無くなりました。
それこそ、今現在の時点でも、全く仕事をせずに最低限の生活ができるくらいの権利収入は、普通に受け取れるようになっているわけです。
そして、今後においても、自分が望む分だけの収入を得られるまで、やればやっただけ継続的な収入のベースを構築できる状況にあります。
それこそ、私も「ネットビジネス」と言われるものは、色々と手を出してきましたが、どれも時間と労力に見合う収入を得るには至りませんでした。
おそらく、私と同じような境遇にある人はたくさんいると思いますし、他でもない、あなたも同じような経験をされているのかもしれません。
それであれば尚の事、このビジネスに是非、賭けてみてください。
何かを「賭ける」というほどのリスクは何もないビジネスですが、今、あなたに必要なのは、そこに踏み出す覚悟と決意だけと思います。
今は半信半疑でも構いません。
ですが、ほんの少しでも、このビジネスモデルに「可能性」を感じているなら、是非、その一歩を踏み出して頂ければと思います。
あなたの不安、疑いは、それこそ、本日中にでも実際に、自らの「資産」を作り出すことで、すぐにでも払拭できるはずです。
そして、それがそれ相応のインセンティブを生み出すものである事も、すぐに確信して頂けるはずです。
是非、これからは私と一緒に安定した「資産」と「収入」を作り上げていきましょう。